「地震前兆現象を科学する」(織原 義明・長尾 年恭)

「地震前兆現象を科学する」(織原 義明・長尾 年恭)

「地震前兆現象を科学する」(織原 義明・長尾 年恭)

 

こういう言い方をしては失礼かもしれないが、
これはすごくマトモな本。

地震予知の現状と、我々がどうすべきかについて、
データも交えながら、きちんと説明されている。
(データを恣意的に扱ってもいない)

この本にも書かれているが、
国が地震予知に対して投入している予算は、
年間たったの1,700万円。

おそらくその辺のIT企業の社長の年収よりも安い。

確かに地震予知というのは、天気予報とは違い、
当たっても外れても、被害や損失を避けられないものであり、
大々的な国家プロジェクトとして取り組めないのも事実。
(ましてや、その予測率・的中率は現状極めて低いので。)

であれば、現状手に入るデータで何を知り、何をすべきなのか、
というのがこの本の主題であるのだが、

だがおそらく、こういう危機意識は地震学者にも、
気象庁の役人や政治家にも、まったく欠如しているのだろう。

生態系や実験動物など、地震以外の分野のデータに、
実は地震予知の鍵が潜んでいるのかもしれないが、
そのような、学問分野を超えた横断的なプロジェクトを誰かが率先してやらなければ、
いつまでたっても、M9の巨大地震ですら予測できない、、という状況が続くことになる。

5年前の東日本大震災の類似例として、
西暦869年のいわゆる「貞観の三陸沖地震」のことはマスコミでもよく取り上げられるが、

実はその9年後には武蔵・相模の国をM7クラスの地震が襲っているし、
そのさらに8年後には、M8クラスの地震が関西地方で起きている。
(いずれも甚大な被害であったことが古文書に見られる)

つまり、1,000年ぶりとも言える規模の地震であれば、
10年や20年は余震の誤差の範囲内でもあるのだから、
手遅れにならないうちに、いまこそ地震の予知・予測に、国を挙げて取り組むべきなのである。

個人的には、まずは気象庁から独立した地震予知専門の機関を作るところからだと思う。

そういう目的のためなら、喜んで税金を払うのだが。

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